パソコンやスマートフォン、タブレット端末など、組織のネットワークに接続される機器が多様化する現在、それぞれの端末が情報資産を守る上で深刻なリスク要素となっている。こうした端末は、業務の生産性向上や利便性を求めて社外への持ち出しや私物デバイスの活用が拡大したことにより、ネットワークとの接点が格段に増えた。この流れにより、外部脅威が組織内へ侵入する主要な経路として個々の端末の重要性が高まっている。このような端末が標的とされた場合、感染したマルウェアが組織内ネットワークに拡散したり、さらなるサイバー攻撃の足掛かりとして利用されたりすることもある。攻撃者は主に、ソフトウェアのぜい弱性を狙った侵入や、不正な電子メールの添付ファイル、外部ストレージを経由した感染など複数の手口を用いる。
そのため、従来の対策だけでは不十分となっており、新しい防御の枠組みが必要とされてきた。情報漏洩の多くがこの端末の管理不備や不正利用によって引き起こされるため、端末ごとのアクセス制御、セキュリティポリシーの統一、ソフトウェアの定期的な更新・管理などは不可欠である。端末を狙ったサイバー攻撃の中でも、標的型攻撃やランサムウェアの被害は特に大きな問題となっている。これらの場合、一度でも端末が不正に操作されたりデータを窃取されたりすると、被害が組織全体に波及するリスクがある。組織全体で、端末ごとの状況を常に把握し、リアルタイムで異常を検知し対応する体制の整備が求められるようになった。
こうした動きに応じて、最新のエンドポイントセキュリティ対策は従来のウイルス対策ソフトだけでなく、ふるまい解析や脅威インテリジェンスを活用した高度な監視が行われることが一般的となっている。不審な挙動や不正通信を即座に検出し、管理者へ通知することにより、被害の拡大を抑えることが可能になってきた。ここで注意すべきなのは、人的要因による情報漏洩や不正行為にも十分な注意が必要であるという点である。機密性の高い情報へアクセスできる立場にある利用者による設定変更や不正操作は、物理的な端末管理の甘さがリスクを高める。一方で、従業員の教育や意識醸成も並行して実施することで、ヒューマンエラーの防止や内部からの不正抑止が重要視されている。
また多くの組織では、端末が常に社内ネットワークにあるとは限らない。たとえば外出先や自宅など、多様な場所から業務を行う働き方が定着しつつあるため、持ち出した端末が外部でマルウェア感染し、そのまま組織ネットワークに接続されるケースも増えてきた。そのため、端末単位での検疫や自動隔離、アクセス時の多要素認証、ハードディスクの暗号化といった多層防御も重要な取り組みとなっている。エンドポイント対策では、管理者が全端末の所在や状態を一元管理できる仕組みの導入が欠かせない。有効な対策の一例として、専用の管理ツールによるパッチ適用状況やインストールアプリケーションの監視、不正なソフトウェアの自動ブロック機能などが挙げられる。
これに加え、デバイスの持ち出しやデータの持ち運びについても厳格な制限と記録が取られている場合、より高いセキュリティレベルの担保が可能となる。しかし機械的な対策だけではなく、万一のインシデント発生時に速やかに対応できる体制や手順を整えておく必要もある。たとえば、不審なファイルが検出された際の隔離や調査、システム全体のスキャンや復旧作業、被害状況の報告といった一連の流れをあらかじめ定めることで、想定外のサイバー攻撃にも柔軟に対応できる環境が整う。攻撃者による不正侵入の手口は巧妙化しており、従来のシグネチャベースの検知では見逃されることも増えた。そのため新しい防御策として、AI技術を取り入れた脅威判別や不審な挙動検出の仕組みが着目されている。
過去の事例を踏まえ未知の攻撃に迅速に気付きやすくなったことで、被害の拡大や二次被害を抑えやすくなった。エンドポイントを取り巻く状況は日々変化しており、効果的な保護と運用には絶え間ないアップデートや対策の見直しが求められる。外部からのサイバー攻撃や内部犯行のいずれにも対応するには、多角的な視点からのチェック体制と、それを支える技術と教育の両輪が不可欠である。組織全体が安心して情報社会を活用し続けるためには、エンドポイントの保護があらゆる対策の出発点となる。パソコンやスマートフォン、タブレットなど、多様な端末が組織のネットワークに接続される現代において、エンドポイントの管理はかつてないほど重要性が増しています。
利便性や働き方改革により、端末の持ち出しや私物デバイスの利用が拡大し、それに伴いセキュリティリスクも高まっています。マルウェア感染や標的型攻撃、ランサムウェアなどの脅威が端末を経由し組織全体に被害を及ぼすケースが増えており、従来のウイルス対策ソフトだけでは十分とはいえません。ふるまい解析や脅威インテリジェンスなどを活用し、異常検知や即座の対応を可能とする高度なエンドポイントセキュリティ対策が求められています。また、アクセス制御や統一されたセキュリティポリシー、定期的なソフトウェア更新、持ち出し端末の検疫や自動隔離、多要素認証、ディスク暗号化などの多層防御も不可欠です。管理ツールを活用した一元管理や不正アプリの自動ブロック、データ持ち運びの制限・記録も必要とされます。
さらに、教育・啓発によるヒューマンエラーや内部不正の抑止、インシデント発生時の迅速な対応体制の構築も欠かせません。攻撃手法の巧妙化に対してAI技術の導入も進んでおり、日々変化する脅威への柔軟なアップデートと運用が必要です。エンドポイント保護は、組織全体の情報セキュリティの基盤であり、あらゆるリスク対策の出発点となります。